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シュウさんからご質問を頂きました。

はじめましてシュウと申します。先週土曜日にショーンさんのラジオを偶然聞いておりまして「社会経験」という言葉に対しての的確なアドバイスを聞きまして、感銘を受け、早速今週中に「自分力を鍛える」と「プロフェッショナルの5条件」を熟読させていただきました。99%感銘を受けました。この２冊の中で、唯一の疑問を質問させていただきます。「自分力を鍛える」では夢は持たなくてもいいと書いていますが、プロフェッショナルの５条件」の第五章「愚直力」の中では、「夢を持ち、実現するまで追い続けることが大切」と書いてありますが、どのような区別があるのでしょうか？

まずは、番組お聞き頂いてありがとうございます。アドバイスと呼べるものかどうか分かりませんが、ほんの少しでも何らかの気付きなり、新しい発想、行動のきっかけになれていればよかったなと思います。

さて、拙著「自分力を鍛える」では確かに表紙に堂々と「夢がなくても成功できる」、かたや「プロフェッショナルの５条件－第５章（P214)」では、第5章のポイントとして「夢をもち、実現するまで追い続けることが大切」をあげています。

この文言部分だけを切り取れば確かに相反した事を言っているように聞こえますね。私ももう少し文脈を意識し読んで頂けるような工夫をしなければいけなかったかもしれません。

まず結論から申し上げればどちらも正解かもしれません。「夢を持つこと」はすばらしいことです。将来に向けて夢（ミッション『使命感』、ビジョン『展望』、バリュー『価値観』）を持ち、夢を実現するための効率的、緻密かつ明確なロードマップ（工程表）を引き、メルクマール（達成できたかどうかを判断する判断基準）を着実にクリアしていくという行動規範－これは大正解だと思います。実際にこうして自己実現をなした方々もいらっしゃいます。

しかしです。私を含め私が出会ってきた自己実現者達を観察する限り、そうした理想的自己実現を果たしてきた方々は少数派と言わざるを得ません。従って、私自身は「夢を持つこと」に日々悩むより、「今与えられた環境、機会」にReact（反応）ではなくProact（活用）し、目前の「やるべき事」を愚直に徹底してやり遂げる毎日の積み上がり、延長線上に、もしかすると数年前「あなたの夢は何？」と聞かれて「こうだ」と答えていたかもしれない場所にたどり着くのではないかと思うのです。いえ、数年前に思いもよらなかった場所にたどり着いていることもあるでしょう（セレンディピティー）。偶然の結果（Serendipitous results）とはいえ、そこに自分の存在意義（レゾンデートル）、或いは社会的価値を見出せたなら、それもまた「夢」へのたどり着きかたであるし、それを積極的かつ柔軟に受け入れる心とスキルの「のりしろ」が必要だと思います。私自身がこのよい例です。

従って、著者としては、どちらの言葉にも「区別」はなく、「プロフェッショナルの5条件」、「愚直力のまとめ（P213)」で引用した作家リチャード・バックの言葉： A professional writer is an amateur who didn't quit（プロの作家とは、書くことをやめなかったアマチュアのことだ）に集約されています。このアマチュア作家には、大ベストセラー作家になる夢があったでしょう。しかし、何より彼が全身全霊を注いだのは目の前の1単語、1行であり、1ページだったのではないでしょうか。

最近の株価などの景況感を見ていると（決して悲観論者ではないつもりですが）どうも不自然さを感じます。強気な（に見える）材料の一部分が切り取られ好感され、それら材料の前提や背景については目をつぶる、というか十分に織り込まれていないような気がしています。

確かに、米国では主要企業の4-6月期決算ではスタンダード＆プアーズ500（ニューヨーク証券取引所、アメリカン証券取引所、NASDAQ登録の合計500銘柄の時価総額加重平均指数）のうち416社（5日までに決算を発表した企業）の72％が"事前予想"を上回る決算を発表。米国4-6月期実質GDP成長率は前期比年率-1.0％、1-3月期の同-6.4％より落ち込み幅は縮小。また、純輸出（輸出－輸入）は成長率を1.4％ポイントアップ。在庫調整も進み今後、企業の生産活動が上向き始める「可能性がある」のではないか、と。しかし現在の「点」、例えばこれが未曾有の危機にさらされた各企業のドラスティックな財務リストラ、応急処置による瞬間風速的「点」だとすれば過去の「点」との相関関数を将来の「点」のプロッティングに当てはめて、今年、或いは来年の景気回復の上昇「線」を描くには時期尚早かつ実態把握が甘い気がします。

Bailout Nationの著者ブログThe Big Pictureによると自由市場資本経済を標榜してきた米国ではご周知のとおり過去に例を見ない国家救済（Bailout）が行われておりFRB(連邦準備制度理事会)
FDIC(連邦預金保険公社)、Treasury Department（財務省）、住宅ローンの債務保証をする米国政府機関であるFederal Housing Administration（連邦住宅局）合わせて、最大1200兆円、現状400兆円という財政出動をしています（1ドル100円換算）。これは、第2次世界大戦における国家財政出動をも上回っているというから驚きです。

また米国債発行残高を見ると、2009年4月時点で1,118兆円です。これは、アメリカの2008年度国家予算の約290兆円と比べてみてもどれだけ大きい額かがわかります。ドル資産下落の懸念もあり、海外勢または国内民間金融機関の購入がうまくいかず、その内なんと6割をFRB（連邦準備制度理事会）が引き受けこれによりジャブジャブのドルが市場に流れ、行き場を失ったドルが株などに流れ、一時的な株高をもたらしている可能性があります。これが、今日の米国株高の「点」だとすれば、その「点」がプロットされた背景には注視が必要です。何より基軸通貨としてのドルの価値が下がり消費回復の見られないインフレという悪いシナリオが立ちはだかっています。

住宅価格に関してはスタンダード＆プアーズのインデックス（指標）委員会の会長デビッド・ブリッツァー氏は下図を示して「The pace of descent in home price values appears to be slowing（住宅価格の下落がようやく落ち着きつつあるようである）」と。ま、ま、確かに。住宅販売に関しては米国国勢調査局及び住宅都市開発部門の共同調査発表によると、2009年6月には年換算で384,000件が販売され、5月の346,000件と比べれば11%上回った(前年同月比ではマイナス21.3%）ということですが、これもかなり低い水準の話です。



失業率が9.5%から9.4%に改善したことで、妙に活気付いている感を受けますが、さりとて絶対数値としては依然高い数値で、失業率に呼応して消費意欲も下がり、貯蓄率が上がったりしている中、車や住宅購入にあたって高額ローンを組める人達がどのくらいいるものか、事実1,870万件の住宅は50年に一度の高いレベルで空室状態で住宅需要も弱められ、債務不履行の融資先の住宅担保の差し押さえが相次いでいるようです。特にカリフォルニアは悲惨な状況のようです。

米国労働統計局の報告書を読んでみると、要するに、失業率は改善しているが、長期間の失業者の数は500万人に対して587,000人増えていて、27週間以上失業状態にある人は3人に1人。Civilian labor force participation、つまり民間人の労働参加も下がり、労働人口も下がっておりMarginally attached to the labor force(4週間以内に就職活動をしていない人達）も増え、その内、完全にやる気をなくしてしまっていて就活さえしていない人達も79,600人おり、この人数もこの12ヶ月以内で335,000人も増えている・・・つまり失業率は改善しているが、労働市場は縮小、労働意欲も低下している、という事が見えてきます。つまり分母が減っての失業率改善であるとも解釈でき、さらなるデータの裏づけが要されます。

あげれば、キリがありませんが、さりとて病は気から、景気も気からと申します。プラス側面に希望の光を見ながら皆で気持ちを盛り上げて行くのも、これはこれで行動経済学的にも大事だと思います。

一方で、やはり今回の世界恐慌においては「効率的市場仮説（EMH=Efficient Market Hypothesis）」、つまり金融市場における価格形成は、その時点で利用可能なすべての情報を正しく反映しており、影響を与えるような情報は瞬時に価格に反映され「適正」である、とする考え方こそ「適正」ではなかった事が実証されたことになるのでしょう。皆さんは、道に1万円札が落ちていたら、拾いますか？私は、思いっきり拾います。しかし、効率的市場仮説においては、全ての知りうる情報がそこに反映されていると考えますから、もし本物であるのであれば既に誰かが拾っているに違いない、従って偽札である可能性が高い、つまり拾わない、という意思決定ロジックです。そんなロボコップやターミネーターじゃあるまいし。

さて、色々とデータを出しまくりましたが、大事なのは、全ての現象、データには前提条件があり、その前提が狂うとその現象認識、データの解釈そのものに意味がなくなってしまうということ。またそうした現象やデータは常に表裏一体の対称現象、データ、或いは外部性経済（駅ができると周辺地域開発が進み新たな経済が生まれるとか）・不経済（高速道路を無料化してしまうと鉄道、航空業界は大打撃を受けるとか）が内在しているのだ、という大局観を持つことが大事ではないでしょうか。

突然ですが、私、月200kmのラン、筋トレ、キックボクシングに励んでおります。２ヶ月ほど前から体力増強、ストレス発散にと、しばらくサボっていたワークアウトを再始動。今となっては猟奇的な域に達しており、既に体脂肪が7%を切ってしまい、逆にこれがプレッシャーになり、大好きなチョコレートやケーキを食べれなくなってしまっており、体力増強とともにストレスも増強されており、マリービスケットを大人食いしてストレス発散しようかとも思っております。ちなみにこういう状況のことを“本末転倒”、英語でThe tail wagging the dog （犬よりしっぽの方が頭がよくて、『犬がしっぽを振る』のではなく『しっぽが犬を振る』が由来）といいます。

ワークアウト仲間達は、昆虫か甲殻類のようになってしまった私の体を見て「ショーン、何になりたいの？」と聞くので、とりあえず「イ・ビョンホン」と答えております。今年中には、椿油を体中に塗りまくって、カッチカチでゾックゾクするような写真を表紙に「米国－資本救済国家の矛盾」とかいう翻訳本を書きたいと思っています。

さて、話を本題に戻します。200km/月、50km/週のラン（週に２、３回に分けて）はかなりきつうございます。主にジムのトレッドミルで傾斜をつけ11.5km/hペースでハツカネズミのように走っておりますが、外を走るのとは違い景色が変わらず、まさに修行でございます。

そんな修行を自己満足、究極のナルシシズムの酩酊へと誘いアドレナリン分泌を促進してくれるアルバムをご紹介。

1枚目はお馴染みリュック・ベッソン製作・脚本、ジェラール・ピレス監督のヒット映画のTAXIサントラ。ラ・ラップ・フランセーズ（フランス語のラップ）はかなりおしゃれでテンションあがります。TAXIをプロローグにテンションをマックスまでもっていくのが、王道、ロッキー、ロッキー・シリーズの中でもやっぱりロッキー4のサントラ。5曲目、WAR/Fanfare from Rocky、10曲目、Training Montageで耳から煙が出ます。さらに、そんな興奮をChill outしてくれるのが、お馴染みラウンジ系の大御所、ステファン・ポンポニャックのhotel costes（オテル・コステ）シリーズ。


いずれも仕事中や、デート前に聞くと目が血走ったり、逆にロマンチックがとまらなくなりますので容量、用法を守って御聴取下さい。

7月21日に解散された衆議院、そして総選挙は8月18日に公示、8月30日に投開票の日程で行われることになり、遅ればせながら各党のマニフェストも出揃ったようだ。

自民党、民主党の財政政策案について単純化して考えてみながら今後の日本経済の影響について（自らの備忘録的に）考えてみたいと思う。

自民党は現在の歳出構成、歳出額をほぼ現行水準を維持する形で（カットするとは言っているが）、今後4年間の景気回復をベースに税率を引き上げるという方針に見える。一方、民主党は今後4年間の間に歳出削減を行いつつ2013年の総選挙を消費税引き上げを問う国民投票にしようという方針だろうか。数字を見てみよう。

大雑把に今日現在の日本のGDPを500兆（G)、歳出を180兆円(E)、歳入(R)を135兆円、現状での財政赤字45兆円(D)程度と見ておこう。ちなみにGDPとは国内総生産、計算式は以下のとおり。

国内総生産（GDP)＝民間消費＋民間投資＋政府支出＋（輸出－輸入）

さて、ここで単純化のためにGDPに対する歳入の割合を（マクロ経済学的な）税率と考えれば(R)÷(G)×100＝27%となる。これが現行の実態である。これを歳出180兆円を変えぬまま、財政赤字45兆円を財政収支ゼロにもって行く税率計算をすると、約39%となる。

国としての財政赤字はゼロだからよいかというと、そうではない。税率アップによって上記、民間消費、民間投資は圧迫され、ざっと計算するとGDPは463兆円、約7%の景気後退、国民の生活水準が下がってしまうことになる。一方、民主党案に則って例えば10%の無駄遣い削減による歳出減、若干の増税（仮に36%としよう）、するとGDPは445兆円と現状より11%のGDPへのネガティブ・インパクトを与えてしまう。

そうなると、財政政策に関しては自民党案の方がよいことになるが、景気後退には変わりがない。ならばどうするか、ここが正に構造改革ではないだろうか。今更ながら「構造改革とは何ぞや」であるが、「構造改革」とは、つまりは資本効率の向上である。非効率な部分を切り捨て、資本効率の高い分野に資源を振り向ける（その場しのぎの、ばらまきではない）。非効率な部分は切り捨てるから、一時的にはその影響で、経済は下降する局面もあるが、マクロでは「効率」が向上するのだから、中長期的に経済は伸びる。自民党は次なるリーディング産業の創出を声高に語っているが、具体案は見えてこない。

「構造改革」、「資本効率の改善」と言っても今一つピンと来ないと思うので、民間に目を向けてみる。GDPだけでなく個別企業を見ても日本企業の立ち遅れがめだつ。例えばグーグルは2004年に創業わずか6年で株式公開したが、時価総額は日本企業を瞬く間に抜き去り、今では時価総額がグーグルより大きい日本企業はトヨタ自動車1社だけになってしまった。さらに信じられない事に従業員一人あたりの時価総額で見ると日本の総合電気メーカーは、グーグルの数百分の１にしかならない。日本の電気メーカーが数百人集まってグーグルの１人分の価値になるということになる。

これは日本人の従業員の質が低いからではなく、多くの日本企業が差別化特性がないために値下げ競争に陥りやすい製品（一時期の廉価良品の好調には絶対に限界がくる）やサービスの供給しかできない事に起因しているし、またそうした従業員の能力を発揮させる経営をしていない、人的資本効率をあげられていない、という事とも言える。

さらに日本企業は「資本面」で実に鎖国閉鎖的で国際競争にさらされていない。対内直接投資の受入残高（つまり海外からの日本への投資）のGDP比は、日本は2.5%、ドイツ17.4%、フランス35%、アメリカ13.5%、イギリス47.3%、シンガポールに至ってはなんと159%である。

もちろん国内における成長余力のある「非効率」の改善は農業をはじめ多くあるが、例えば「リーディング産業の醸成」などと謳うのならば、何を持って誰をリードし、そこにはどの程度の「資本」が必要で、すると何年後にどういう「期待成果」が得られるか、明記しなければ国内産業の再活性、ましてや国際競争力など持てるわけがない。

今年も神宮で今日6日夏空に花火が上がった。

このブログを書いている間に6日深夜を回ってしまったが、我々日本人が決して、忘れてはならないのは今から64年前、1945年（昭和20年）8月6日午前8時15分、広島県広島市に原子爆弾が投下された。この原子爆弾によって当時35万人の広島市人口のうち約14万人の尊い命が奪われた。あの日から時は流れ、当然のことながら核軍縮への機運は出ているが一方で核拡散の脅威は未だ広がり続けている。今日現在の世界の核兵器は、約2万3000発もあると言われている。その推定破壊規模たるや、全人類を6回滅亡できるほどの規模だそうである。。

現在NPT（Nuclear Non-Proliferation Treaty＝核拡散防止条約）によりアメリカ、ロシア、イギリス、フランス、中国の5カ国以外の核兵器の保有は禁止されているが、インドやパキスタン、いわんや北朝鮮やイランの核兵器開発には抑止力とはなりえていない。

一方で、「世界平和、保健、繁栄のための原子力の貢献を促進する機関」であるIAEA(International Atomic Energy Agency=国際原子力機関）、ハンス・ブルックス氏、モハメド・エルバラダイ氏に続き次期（2009年12月より）事務局長として日本の天野 之弥（あまの ゆきや）氏が就任する。天野氏は立候補の弁で、「広島・長崎を経験した唯一の被爆国から来た。だから原子力（核）は平和利用に限る」と訴えた。確かにIAEAは超国家機関ではなく米ロ英仏中の意向を無視して行動できる機関ではなく、個別の国家体制の前には強制力を持ち得ない。しかし、この天野氏のIAEA事務局長就任は日本から発信、イニシアティブを発揮する「核軍縮、核不拡散体制」の推進力と変えることができるのか、という日本の主導的役割が試されているような気がする。

幸いにもオバマ政権は国連との協調を重視し、IAEAの大幅予算増を認め、核不拡散体制強化に力を入れているので、天野IAEA新体制には追い風のように思えるが、そもそも日本の国連への関与、発言力、イニシアティブはあまりにも弱腰も過ぎる。情けない。

ご存知の方も多いと思うが、国連運営にかかる費用は、加盟国で分担することが決めらているが米国が22%で第１位。日本は19%で第２位だ。ちなみに、国連を支配している安保理の常任理事国５カ国のうち米国を除いた中国フランス、イギリス、ロシアの４カ国の国連分担金の割合は、合計で15％と日本に遠くおよばない。日本の常任理事国入りに反対している中国は、日本の分担金のほぼ10分の1、北方領土の返還を拒み続けているロシアは日本の19分の1、常任理事国ではないが、日本の常任理事国入りに反対している韓国は、10分の1にも満たない。それでいて、国連における日本人スタッフの構成比は、たったの0.8％である。

さらにさらに、日本は国連費用分担金以外に国連平和維持活動（PKO）予算に約454億円、世界保健機関（WHO）やユネスコに約300億円などなどで年間1000億円以上を国連機関に納めて、こまめに金をばらまいている。なんとも納得のいかない数字である。これは外交でもなんでもない。企業経営で言えば金は出すが「モノ言わない株主」のような便利な存在である。

国際社会における大株主として相応の発言、議決権を行使すべきである。NPT、国連の動きにResponse（相手ありきで呼応する）のではなく今こそProactive(率先行動）な主導力を発揮すべき絶好のタイミングなのではないか。

国際会議を活発にするには「インド人を黙らせて、日本人に喋らせろ」というアメリカン・ジョークは過去のものにせねばなるまい。

「渋井真帆の日経新聞読みこなし隊（日本経済新聞出版社）」、「あなたを変える『稼ぎ方』養成講座－決算書読みこなし編（ダイヤモンド社）」など数々のビジネス書ベストセラー作家としても知られる渋井真帆さんが代表をつとめる株式会社マチュアライフ研究所主催特別イベントの講師として来る8月23日（日）セミナーを行います。詳細、お申し込みはコチラをご参照下さい。

昨夜、番組でも大変お世話になっているタリーズコーヒー・インターナショナル代表、松田公太氏（現在はシンガポール在住）の呼びかけで同氏と、音楽プロデューサー、ご存知つんく氏などで結成されている「昭和４３年（申年）生まれの会」にご招待を受けました。

参加者は、松田氏、つんく氏をはじめ桐嶋ローランド氏、某大物衆議院議員秘書に、志高い経営者、ビジネス誌編集長など実にバラエティーにとんだ10名ほどのメンバー。会は都内某所和食処でメンズオンリー。

全員が揃ったところで、つんく氏より会の趣旨について一言。「比較的元気のなさそうに見える昭和43年生まれ組。そこで同年生まれのメンバーで集まり、上下関係なしで互いに意見交換したり、社会貢献活動など世の中が元気になることをしかけていきたい」と。いいじゃないですか！

同年生まれとあり、名刺交換もそこそこに一気に意気投合。話題は家族や仕事、ローランド氏のパリダカ参戦武勇伝（本当にすごい）、参加メンバー誕生パーティの企画から、やがて本題へと。「何か、僕たちのパワーを社会に還元できないか！」

各々が、それぞれのフィールドから様々なアイディアを惜しみなく出し合う、聖域なきブレストとMash-up。待機児童保育、国境を超えた貧困、食料、教育、福祉支援・・出るわ出るわ。参加者全員が日頃それぞれの仕事の現場で、クリエイティブかつパワフルなリーダーシップを取っているメンバーだけに会話の盛り上がりとエネルギーはとてつもない。自家発電でもできそうなくらいである。

あっという間の4時間。ある方向性が見えたところで、では実現に向けて動きましょう！と。役割分担も、「あ、それ僕が」、「じゃ、それは僕が」と決まっていくアグレッシブなSelf-Assembly（自動秩序形成）っぷりは感動すら覚える。久々に童心に返ったようにワクワクできた月曜の夜でした。

米紙The New York Timesからのおもしろいインターラクティブ・グラフ。どういう属性の人達が、どういう活動に何パーセントの割合の時間を割り当てて生活をしているかを表しています。

住宅販売、住宅市場、自動車販売台数ともに回復傾向にあると言われるアメリカですが、遅行指標（後でついてくるトレンド）である失業率は未だ１０％を覗く高い標準にあります。

失業とはいえ、「自宅での活動から生まれる生産物（性）が、市場での活動のそれに置き換えられるならば失業もそう悪いことではないのかも」と、テキサス大学オースティン校のダニエル・ハマーメッシュ経済学部教授。

ん？

8月1日に晴れてオフィシャルサイトをローンチしてから、まだ48時間も経っていないのに、本当にびっくりする位の多くの方々にMailMagazineにご登録頂いて、嬉しいプレッシャーを感じながらも、何より深謝合掌でございます。

早速ご質問も頂きましたので、そのご質問にお答えしつつ、ブログ第一回の書き込みとしたいと思います。

Ｑ：　ショーンさんは、経営コンサルタントとして、その他ラジオに、テレビ・コマーシャルのナレーションまでメディアでの活動も多くしていらっしゃいますが、どのような時間的配分と優先順位でお仕事されていらっしゃるんですか？また、多岐に渡る活動で、それぞれのお仕事がおろそかになったりしないのでしょうか？

Ａ：　よく聞かれる質問です。代表して聞いて下さった神奈川県のマリモさん、ありがとうございます。

まず、時間的には、経営コンサルティング、教育事業、メディア活動、それぞれの配分は、７：２：１くらいでしょうか。しかし、この時間配分は相応のプライオリティーを表していません。経営コンサルティングを「ライス・ワーク」、その他の仕事を「ライフ・ワーク」なんて聞こえのいい事を言ったりしていますが、ライス・ワークも、ライフワークも実はあまり線引きはしていません。

今、目の前に与えられた仕事は全て「最優先」と考えています。例えば、経営コンサルティングのクライアントの抱える課題のマグニチュード（重要度・緊急性）、質や量、或いは報酬によって優先順位を変えてはならないとも思っています。あえて、優先順位をつけない方針です。そして、それぞれの活動に関係のない、相互に影響し合わないものは後にも先にも、並列にも一切ないはずだ、と信じています。むしろマルチタスク（複数の仕事を並行に行う）は、それぞれのタスクのクオリティーをかえって上げるのではないか、と。

確かに赤坂ＴＢＳ近くにあるスタジオ内、ナレーションブースで「もっと、こう、演者を大観衆が待つ大きな舞台に招き入れる司会者のようなイメージで！」、「いや、もっとしっとりやってみましょうか」なんて監督の指示を受けながら「新・午後の紅茶」と何度も何度も言わされている姿は、大手上場企業の研究開発部門の中期研究開発計画策定のご支援をしているクライアント担当者が見たらびっくりされるでしょう。

しかし、なぜか私の中ではつながるんです。というより、意識、無意識につなげようとしているのかもしれません。今、やっている事は、テレビコマーシャルのナレーションではありますが、いわば「マス広告のクリエイティブ（製作）現場を肌身で体験している」と定義すると、発想は違っていきます。コーポレート・ブランディングや、マーケティングのコンサルのクライアントの顔が浮かびます。或いは、職人気質で近視眼的になりがちなクリエイティブの現場に「要は、クライアントはこのコマーシャル（マーケット・コミュニケーション）を通じて何を視聴者（潜在ユーザー）に伝え、何を期待しているのか」という目的に立ち返って表現のあり方を監督と協議することもあります。監督からすれば、さぞ「風変わり」、いえ、「生意気」なナレーターでしょう。

これが、経営コンサルティングと、コマーシャルナレーションほど離れていなくとも、全ての仕事は「点」ではないはずです。「点」は突発的に、必ずしも本人の意思とはなく、時には何らかの強制的外圧によって与えられます。その「点」と別の「点」をつないで自分の将来につながる「線」に変えていくのは自分の意思によって可能なはずです。拙著や放送でもよく言う引用させてもらうスティーブ・ジョブス氏が2005年6月12日スタンフォード大学の卒業式で行った有名なスピーチその１、その２は、一見も二見も価値があります。

彼はこう言っています。

　私たちは先を見て点を繋げることはできない。

　出来るのは、過去を振り返って
　点を繋げることだけだ。

　だから将来その点が繋がることを
　信じなくてはならない。

また、同じく色んな所でお話しさせて頂くOne of the most respectful figuresが、2002年に「生体高分子の同定および構造解析のための手法の開発」でノーベル化学賞を受賞した島津製作所フェローの田中耕一氏。東北大学加齢医学研究所の川島隆太教授との対談（「日経ビジネス」2007年2月19日号で同氏が語った言葉、記事をアップしておきますので一読してみて下さい。

「横に広く様々な分野のことを知っていながら、ひとつの分野を深めるのを『Ｔ型』、二つの専門を持っているのは『π（パイ）型』というそうですが、いずれにしても大切なのは色々な事を知る、つまりＴやπの横棒の部分を広げる作業だということです。そのベースにあるのは、好奇心。私自身は化学だけに興味があったわけじゃなくて、いろいろなものに好奇心をもっていましたから。」（島津製作所フェロー　田中耕一）

「なんで、ショーンさんにはホームページがないんですか？」
といわれ続けて早ウン年。

長らくお待たせいたしました。
この度、紆余曲折を経てなんとか（個人的にはナルシスト感満載過ぎるのではないかと、恐る恐る）オフィシャルサイト、ブログを立ち上げることができました（祝）
しかし、立ち上がったものの、まだよちよち、つかまり立ち歩き、いえ、ハイハイの状態です。

徐々に鋭意更新してまいりますので、長い目、広い心で見守って頂ければ幸いです。J-WAVE MakeIT21 番組サイト共々宜しくご笑覧下さい。